あたりまえといえばあたりまえだが、死因は病気が一番多い(だから厚生労働省が調査しているのか?)。しかし、気になるというか、見逃せない点として
- 自殺者が年に3万人近くいる (2010年は29,554人)
- 15歳から39歳までの死因のNo.1は自殺
- 出生数は、1970年台前半の第2次ベビーブームの時は、年間200万人くらいだったのが、2010年は107万人
- 婚姻件数はそれに比べたら減り方は緩やかで、 1970年台前半が約100万件/年に対し、2010年は約70万件
- 離婚件数は急増: 1970年台前半の約10万件/年に対し、2010年は約25万件/年
また、別の視点で、いわゆるガンだと思うが、「悪性新生物」が原因で亡くなられた方は、2010年で35万人で、人口10万人あたり280人の割合。これを多いと見るか、少ないと見るかはともかく、このようなデータがもとになって、(必要経費をガツンとのせたうえで)ガン保険などの保険料が決められているのだろうな、と思った次第。当然、これらのデータは年齢別にもあり、さらに都道府県別にもなっていて、保険業界には至れり尽くせり。こんなデータがタダで手に入るのなら、いったいなにに「経費」をかける必要があるのか知りたいものだ。所得税の控除でも、生命保険は優遇されているし。
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