ベイジン (上) (下), 真山仁

東洋経済新報社
2012-08-26 読了 (図書館)

事前情報なく図書館で見つけて読んでみた。すると、この作者お得意の（？）経済小説とはちょっと違い、日本の原子力技術者と中国の役人が中心となって世界最大の加圧水型原子炉を中国に作るという話。ちょうど北京オリンピックが開催された2008年夏に向けて、雑誌に連載されていたようだ。

様々な登場人物が、それぞれの視線・立場から、オリンピックや原発にかかわっていて、いろいろな読み方ができると思う。自分はやはり、技術者が可能な限りの力を尽くして、安全で素晴らしい発電所を作り上げるというところに惹かれる。巨大なプロジェクトなので一筋縄ではいかないところも良くできていると思う。逆に、映画監督の筋は必要性が良く分からない。

後半の発電所での事故は、福島第一原発の事故を彷彿とさせる。現実は小説よりも奇なりとはよく言ったもので、現実の福島のほうがはるかに深刻な事態を招いてしまっている。それにしても、全電源喪失やベントなど、有名になってしまったことがらを、見てきたように描いているのはすごい。奇しくも、小説内でも言及されているが、原発はどこか一つで重大事故が発生すると、世界的にアゲインストの影響が出るということだ。核分裂を制御し、そのエネルギーを取り出す技術自体はすばらしいと思うが（廃棄物の問題は残るが）、実際にそれを作るのは実験室のような他の影響のない理想空間ではなく、雨も降れば風も吹く、地震もあれば津波もある地球上で、しかもそちらを制御するのはほぼ不可能というところが、根本的な問題か。施設の規模を小さくして立地の制約を緩くするとか、太平洋どまんなかの深海底で稼働できるようにするとか、が必要か？　すでに検討されているかもしれないが。

神戸・元町の中華街（南京町）も舞台の一つになっている。そこに出てくる中華料理店「小小心縁」は実名で存在するらしい。

電球販売の自粛よりテレビ放送の自粛のほうが効果が高い

こういう記事には延髄反射で反応してしまう:

夏の節電対策、白熱電球の販売自粛を…政府方針
読売新聞 6月9日(土)14時47分配信

今夏の節電対策のため、政府は家電量販店やメーカーに対し、電力消費の多い白熱電球の販売・生産の自粛を求める方針を固めた。
(以下略)

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120609-00000495-yom-soci

これは、業界も白熱電球の生産からはシュリンク気味で、もっと利幅の大きいLED電球や電球型蛍光灯などを売りたいだろうから、むしろ業界が政府にはたらきかけた可能性もあるのではないか。（政府はなにかやっている、というようにアピールできるし、業界も、LEDなどの宣伝になり、ひょっとしたら売上も増えるかもしれない）

しかし、確かに60Wの消費電力の白熱電球を、数WのLED電球に替えるのも良いかも知れないが、それなら、しょうもない番組で公共の電波を独占しているテレビの、夏季昼間の放送停止を要請してはどうか。エアコンと違って、テレビを消しても健康に害がないばかりか、むしろ健康増進にも役立つかもしれない。液晶テレビが普及しているようだが、それでも数100Wの消費電力がある。

明らかに、これは電機業界や放送業界の利害と真っ向から対立するので、間違ってもこのような要請はできないだろうが。

本当に効果がある（意味のある）政策はほとんどとれないし、このようなほとんど意味のないことを実施するための役人・部署がある、というのが無駄に思える。

ソーラー発電による温暖化・ヒートアイランド化の懸念

いわゆる再生可能エネルギーも、必ずしも環境に優しいわけではない。こちらの記事に分かりやすくまとまっている。

なかでも最近、某社の社長が熱心に推進しようとしているメガソーラー。上記の記事によると

順調に行けば年間740万kWhのエネルギーを産み出す、怪物級の太陽光発電施設だ。これは菅直人首相が止めた浜岡の５号基の改良型沸騰水型軽水炉(ABWR)の５時間半分である。浜岡原子力発電所全体では小１時間ぐらいで、この国内最大のメガソーラー１年分の電力を生み出すことができる。

という非力さ。本気でこれで原発の肩代わりをさせようと思ったら、いったいどれだけの面積をソーラーパネルで覆い尽くさなければならないのか。

もし本当にそのようなことをしたら、上記の記事で触れられているものだけでなく、地球温暖化、もしくはヒートアイランド化に相当貢献しそうだ。

というのも、太陽光は光だけでなく熱も地表にもたらしているが、白っぽい地表面では、多くの光は反射してしまうので、熱もそれほど地面に残らない。しかしながら、ソーラーパネルでは、光エネルギーを集めるために、黒っぽい色になっている。すると、発電には直接寄与していない熱まで吸収してしまう。その熱は最終的には空気を暖めるのに使われる。

都市では、ヒートアイランド現象を少しでも緩和するために、ビルの屋上に緑地を作ってみたりとけなげな努力をしているが、メガソーラーはそのような努力を一気に無にするどころか、その地域の気温上昇に確実に貢献すると思われる。

もちろん、原発事故で住めなくなる地域が出てしまうのは非常に問題だが、だからといって「自然エネルギー」（原子力も自然エネルギーだが）に欠点がないわけではない。結局、なにか一つの方法ですべてが解決することはなく、バランスが大事ということだろう。

省エネルギー（計画停電）について思うこと

地震・津波で被害を受けられた皆様にお見舞い申し上げます。

3月11日の超巨大地震とその津波の被害によって、多くの発電所が停止に追い込まれた影響で、東京電力と東北電力の供給地域では「計画停電」が実施されている。

一部の論客は、計画停電をするより、経済学の需要と供給の原理を働かせて、需要よりも供給が足りないのなら料金を値上げすれば、それに応じて需要は減る、という主張をしている（例えば、こちらやこちら）。日本社会では値上げは「弱者いじめ」になるので、平時ならともかく、国難とも言われる時に、値上げなど言い出すだけで大バッシングが起こるだろう。

ということで、（実現可能性はともかく）別の策もないものかと考えてみる。

現在のテクノロジーをもってすれば、今にも簡単にできそうなことであるが、在宅勤務を大々的に普及すれば、通勤にかかるエネルギーを節約することができるので、非常に効果があると思われる。

私も何度か電車通勤を経験したことがあるが、毎日毎日、とんでもない人数の人々を運ぶためのエネルギーたるや、相当なものだろう。加えて、そのための時間も無駄である（通勤時間中に読書などするから無駄ではない、というかもしれないが、もし通勤時間が必要なければもっと他のこともすることが可能になるので、消極的な選択に過ぎない）。これが節約できるだけで、相当な省エネルギーになるはずだ。

また、今は災害の報道でなりを潜めているだけだろうが、「低炭素社会」などと言って地球温暖化を防ごうという、根拠があまりないことに、限りある財政支出をまわしている。これだけの人的被害が地震と津波によってもたらされているのに、例えば学校の耐震化よりも、被害も良く分からない温暖化対策に予算をまわすなど、全く無駄ではないか。もちろん、科学的に研究することは必要だと思うが、それを理由に、全国の事業所にエネルギー使用量を毎年1%削減することを義務付ける、とか、余計な規制をかけるのは、ナンセンスだろう。（こちらも、電気料金を値上げするなどの方が、使用量を削減するインセンティブを与えられる気がする）

日本では、東海・紀伊半島・四国沖での巨大地震も、今後数10年のうちにほぼ確実に発生する（例えばこちら）。温暖化するかどうか分からず、仮に温暖化したとしてもどのような被害がでるかよく分からないものに、限りある資源を振り向けている場合だろうか。